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Shimizu Shizumi
Division of Curriculum Studies and Teacher Education Professor
Contact: uoyama
main.teikyo-u.ac.jp
Researcher Information
Affiliation
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Research funding number
J-Global ID
Research Interests
Research Areas
Association Memberships
Research Activity Information
Published Papers
Books etc
Conference Activities & Talks
Misc
Last Updated :2025/04/24
Researcher Information
Affiliation
Division of Curriculum Studies and Teacher Education Professor
URL
https://jglobal.jst.go.jp/detail?JGLOBAL_ID=202201014399157945
Research funding number
00598675
J-Global ID
202201014399157945
Research Interests
教育方法 社会科教育
Research Areas
Humanities & social sciences / Primary/secondary education and curricula
Association Memberships
日本国際バカロレア教育学会 日英教育学会 歴史教育者協議会 日本社会科教育学会
Research Activity Information
Published Papers
ロンドンの教育事情(3) 「日本人私立高校」
『歴史地理教育』9月号 2018/09
ロンドンの教育事情(2) 「公立中学校」
『歴史地理教育』8月号 2018/08
ロンドンの教育事情(1) 「公立小学校」
『歴史地理教育』7月号 2018/07
日韓会談と漁業・竹島問題
『歴史地理教育』7月号 2016/03
「過去の克服」と日本の市民社会-東京朝鮮高級学校との交流から-
『歴史評論』歴史科学協議会 2013年9月号 2014/02
東アジアの領土問題をどのように捉えるべきかー総合基礎科目「教育学Ⅰ・Ⅱ」の実践から
『帝京大学教育学部紀要』第1号 2013/08
大学における消費者市民社会の実現を目指した教材開発について―2012年度・教職科目「公民科教育法」の実践を事例としてー
『帝京大学短期大学紀要』第33号 2013/03
竹島・尖閣問題を学校現場でどう教えたらよいのか:日韓共通歴史教材作成経緯から
『人間と教育』76号 2013/02
教職大学院における教科専門に関する一考察 -実習校の地域教材を活用した中学社会科の授業づくり事例として-
『帝京大学教職大学院年報』第4号 2013
消費者庁副教材の活用について-『もしあなたが消費者トラブルにあったら…消費者センスを身につけよう!』を事例として
『消費者教育研究』消費者教育支援センターNo153 2012/08
NPO、教育委員会、教職大学院の連携をふまえたESD教員研修について - 多摩市ESD教員研修を事例として -
魚山 , 秀介; 中谷 , 愛
帝京大学教職大学院年報 帝京大学教職大学院教職研究科 3 37 - 52 2185-629X 2012/08
日韓共通歴史教材授業化における成果と課題―日・韓・在日の高校生への実践を事例として―
『帝京大学教育学科紀要』第37号 2012/03
社会体制を象徴する=重要語彙のオモシロ逸話ー絶対君主を象徴するオモシロ逸話ー
『社会科教育』2011年9月号 2011/09
東京朝鮮高級学校で竹島問題について考える
『歴史地理教育』7月号 2011/07
「日韓歴史共通教材(近現代史編)作成の試み―竹島問題を事例として―
『帝京大学教育学科紀要』第36号 2011/03
地域に開かれた学校づくりについての一考察「持続可能な発展のための教育の10年(ESD)の視点から
『早稲田大学教師教育研究所』第2号 2010/07
「社会科教員による「現代社会」課題学習のための地域教材作成ーいたばしボランティアセンター「地球市民の形成」事業と連携してー
『日本私学教育研究所紀要』 2009/02
「地域との連携をふまえた消費者教育」
『消費者教育研究』(消費者教育支援センター)No.120 2007/03
「金解禁問題について」
『都倫研究紀要』38号 東京都公民科研究会 2001/03
「欧米の社会的ジレンマを先例として」
『社会科教育』 明治図書 1996/07
Books etc
公民教育の実践と理論
楢原, 毅; 魚山, 秀介; 宮崎, 猛; 小泉, 博明; 五十嵐, 卓司; 古賀, 毅; 澤田, 浩一; 鈴木, 隆弘; 高橋, 勝也; 土屋, 直人; 吉田, 俊弘 「公民教育の実践と理論」刊行会,清水書院 (発売) 2022/04 9784389225988 191p
『偉人で「考え、議論する」道徳授業を創る』
(第2章「偉人の話で創る道徳授業プラン」における「c 主として集団や社会との関わりに関すること」で渋沢栄一(pp66〜69)および石井筆子(pp72〜75)を人物教材として扱った授業プランを)明治図書 2017/10
『現代社会』数研出版(現社/310)
(「現代を考える 首相公選制の導入」、「現代を考える 日本における死刑制度存続の是非」、「現代を考える 選挙権年齢・成人年齢の引き下げ」、「日本の領土をめぐる情勢」及び「課題探求の観点」を分担執筆。)数研出版 2016/03
『現代社会』(現社/319)
(「課題探求編 共に生きる社会を目指して」を分担執筆。)数研出版 2016/03
『教師が知っておくべきネット社会のルール』
(指導編「知っておきたい著作権のルール」、実践編「教師が陥りやすい著作権の落とし穴」を分担執筆。)小学館 2016/03
『教育実習 完璧ガイド』
(「教員採用試験の攻略法は?」「一般教養の勉強方法は?」「教養試験の勉強方法は?」「私学適性検査とは?」を分担執筆。)小学館 2015/03
中学校社会科教育の実践と方法
小泉, 博明; 楢原, 毅; 宮崎, 猛; 魚山, 秀介 「中学校社会科教育の実践と方法」刊行会,清水書院 (発売) 2015/03 9784389225735 122p
『向かい合う韓国・朝鮮の歴史 近現代編』
(「竹島と独島」を分担執筆。)大月書店 2015/01
『珠玉の言葉 百選』
(「山田洋次」、「石井筆子」、「石田梅岩」、「渋沢栄一」、「司馬遼太郎」、「高野長英」、「佐久間象山」、「勝海舟」、「西郷隆盛」、「吉田松陰」をそれぞれ分担執筆。)日本教育新聞社 2014/02
『教師のための現代社会論』
(第Ⅱ編「4つの位相から見る現代社会」1現代化の時代を読み解く③持続可能な消費と生産、3グローバル化の時代を読み解く④中東地域と民族・宗教・国家を分担執筆。)教育出版 2014/02
『先生のための消費者市民教育ガイドー公正で持続可能な社会をめざしてー』
(「授業で生かす消費者市民教育のヒント3 [倫理的市民] 持続可能な生産と消費について考えよう」、「企業の社会的責任の源流」を分担執筆。)消費者教育支援センター 2013/06
『高等学校 改定 生徒指導要録』
(第2編「調査書・推薦書 記入例と文例集」における「進学者用推薦書の記入方法と文例」を分担執筆。)小学館 2013/02
『現代社会』(現社/310)
(第4章「共に生きる社会をめざして」・第1章「課題探求の観点」を分担執筆し、「1持続可能な社会をめざして」、「2個人と社会の関係」、「3社会と社会の関係」、「4世代間の公正」を分担執筆・)数研出版 2012/03
『現代社会』(現社/309)
(「1新しい公共性の構築に向けて」、「2紛争はなぜ起こるのか」、「3消費者市民社会を目指して」、「4持続可能な福祉社会を目指して」を分担執筆。)数研出版 2012/03
新しい公民科教育の実践と理論 : 公民科教育法
魚山, 秀介; 小泉, 博明; 楢原, 毅; 宮崎, 猛 「新しい公民科教育の実践と理論」刊行会,清水書院 (発売) 2011/03 9784389225636 180p
『歴史教育・社会科教育年報2009年度版』
(日韓交流委員会の活動について、両国の授業実践交流の意義課題について論考した。)三省堂 2010/10
『社会科教育の創造―基礎・理論・実践―』
(第1部「基礎編学習指導要領」における第2章「学習指導要領の目標と内容」の中の第2節「中学校社会科学習指導要領の特徴」及び第3部「授業づくりの実践」における第5節「中学校社会科歴史的分野 単元名黒船の衝撃」を分担執筆。)教育出版 2010/03
『新任教師のしごと(中学校・高校版)―新任・新人教師必修マニュアル』
(「校務分掌って何」、「部活動の指導って何」について分担執筆。)小学館 2009/02
『新任教員のしごと』
(「HRの極意」「生徒指導の方法」「部活指導」を分担執筆。)小学館 2007/04
『教育実習まるわかり』
(「教職教養の勉強方法は?」「私学適性検査とは?」「実習日誌の書き方」を分担執筆。)小学館 2007/03
新現代社会 : 地球社会に生きる
河合, 秀和; 植田, 和弘; 魚山, 秀介; 大庭, 健; 岡田, 信昭; 川本, 隆史; 佐伯, 啓思; 芹沢, 斉; 村主, 道美 教育出版 2007/01 9784316201030 184p, 図版
『向かいあう日本と韓国・朝鮮の歴史前近代編・下』
(日韓共通歴史教材として、「西洋文明との衝突と日本の選択」を分担執筆。)大月書店 2006/10
小・中学校社会科教育の実践と理論 : 社会科教育法
小泉, 博明; 楢原, 毅; 宮崎, 猛; 魚山, 秀介 「社会科教育法マニュアル」刊行会,清水書院 (発売) 2006/09 4389225618 181p
中学・高校版『総合的な学習の時間』教材研究
(「総合的な学習」の時間を生かす複合・学術的テーマと教材作成のプランニングに関する研究報告を分担執筆。)学文社 2006/06
社会科・公民科教育マニュアル
魚山, 秀介; 小泉, 博明; 楢原, 毅; 宮崎, 猛 清水書院 2006/05 4389225596 179p
『テーマ30 情報』
(情報」に関するテーマ学習の教材「映画と情報」「地域と情報」を分担執筆。)教育出版 2006/04
『自立した消費者をめざして』
(中学生向き消費者副読本作成委員として、「情報化社会と個人情報」を分担執筆。)東京都消費生活センター 2006/04
『省エネを考える授業プラン』
(「総合的な学習」で実践可能な「省エネ」を考える授業プランで5編の学習案を作成。)省エネルギー財団 2003/07
『ボランテイア・奉仕活動 オール実践活動』
(中高一貫で調査・提案 川を題材とした地域学習」、「地域のボランティア団体が立ち上げた総合学習支援センタ―の取り組み」を分担執筆。)明治図書 2002/07
『早稲田大学実習マニュアル』
総合的な学習の時間; 学習指導案 東信堂 2002/01
『総合的な学習実践ガイド』
東京都板橋区の地域を主題とした; 総合的な学習の時間; 学習指導案 小学館 2001/03
『共生と社会参加の教育』
(「川との共生を主題とした地域学習」)清水書院 2001/03
Conference Activities & Talks
教職大学院における英国海外研修の意義
歴史教育者協議会全国大会 (兵庫大会) 2023/08
「国際バカロレア(IB)における探究的な学び」
歴史教育者協議会第73回大会(名古屋) 2022/08
「小中高における領土問題について-教職大学院生への指導を通じて-」
歴史教育者協議会 第72大会(オンライン)研究発表 2021/08
高等学校公民科「公共」領土問題学習について : 教科書検定を振り返って
2021年度 早稲田大学教師教育研究フォーラム 2021/05
「竹島と独島 公開授業」
歴史教育者協議会・全国大会 同志社高校 2018/08
「道徳教科化についての一考察」
歴史教育者協議会・全国大会 明治大学 2014/08
「消費者市民社会の構築を目指した倫理・道徳に関する研究」
日本道徳教育学会 札幌大会 2014/06
「次世代の多文化共生」
ボランタリーフォーラム(2014 東京) 2014/02
「つながり希求社会における学校コミュニティ」
日本学校メンタルヘルス学会 帝京大学 2014/02
「消費者市民社会の構築を目指した倫理教育」-渋沢栄一「道徳経済合一説」を事例として-
日本社会科教育学会全国大会 山形大学 2013/11
「日韓共通教材(領土問題)を通じて日韓高校生が学んだこと」
歴史教育者協議会・全国大会(地域に学ぶ集い) 2013/08
「教職大学院において実践的指導力ある中学校社会科教員を育成するためには」
歴史教育者協議会・全国大会 関西大学 2013/08
学校現場におけるESD(持続発展教育)の推進に向けて教職大学院はどのように貢献すべきかー多摩市小学校の校内研修を事例としてー
歴史教育者協議会62回 千葉大会 2012/08
日本の高校生と朝鮮学校の歴史について学ぶー帝京高校と東京朝鮮学校との交流からー
歴史教育者協議会62回 千葉大会 2012/08
日韓共通歴史教材の作成について―竹島/独島問題を事例として―
第6回 竹島/独島研究会(第29回 日韓・日朝交流史研究会) 2012/02
日韓歴史共通教材『向かいあう日本と韓国・朝鮮の歴史』の授業化
日本社会科教育学会全国大会 北海道教育大学 2011/11
教職大学院における社会科教育の現状と課題
歴史教育者協議会61回 福岡大会 2011/08
「現代社会」課題学習のための地域教材作成②-「持続可能な発展のための教育の10年」(ESD)事例として-
日本社会科教育学会全国大会 筑波大学 2010/11
実践力ある教師を育てるために、何をどう改革するか―課題・展望・希望-
早大教師教育研究所第3回研究フォーラム 2010/11
「現代社会」課題学習のための地域教材作成②
日本社会科教育学会全国大会 香川大学 2009/10
「現代社会」課題学習のための地域教材作成①
日本社会科教育学会全国大会 滋賀大学 2008/10
「北海道産直販売による助成金実践報告」
シテイサクセス・ファンド助成金成果発表 2008/08
「視聴覚教材を用いた公民科教育法③」
歴史教育者協議会59回山形大会研究発表 2008/08
「視聴覚教材を用いた公民科教育法②」
歴史教育者協議会 第58回神戸 全国大会研究 2007/08
「日本思想とCSR 渋沢栄一」
全国社会科公民科研究会・全国大会(横浜) 2006/08
「視聴覚教材を用いた公民科教育法①」
歴史教育者協議会 第57回埼玉 全国大会 2006/08
「地域との連携をふまえた消費者教育の現状と課題」
日本社会科教育学会 第53回全国大会研究 2004/10
「私立中高における土曜日の活動について」
歴史教育者協議会 第55回高知大会研究 2003/07
「ボランテイア学習について」
内閣府主催 ボランテイア市民活動コーデイネートセミナー 2003/01
「地域と学校の連携をふまえた土曜日の活動について」
日本社会科教育学会 第52回全国大会研究 2002/10
朝鮮高級学校との交流からみた歴史教科書問題」
歴史教育者協議会 第54回三重大会研究 2002/07
「歴史教科書問題についての一考察」
日本社会科教育学会 第51回全国大会研究 2001/09
日中韓の共同歴史教科書を活用した授業モデルの開発及び拡散」―『向かいあう日本と韓国・朝鮮の歴史』の授業化
世界NGO歴史フォーラム第4回大会(延世大学韓国ソウル 招待講演) 2001/08
「川との共生を主題とした地域学習」
歴史教育者協議会 第53回神奈川大会研究発表 2001/07
「地域との連携をふまえた消費者教育―渋沢栄一の経済道徳合一説を中心に」
シンポジウム「みんなにとどけ 消費者教育 ~消費者教育を受ける権利の実現に向けて」日本弁護士連合会主催
MISC
国際バカロレア(IB)における探求的な学びとは-DP修了生によるHistory(歴史)の学習を事例として-
魚山秀介 帝京大学大学院教職研究科年報 (14) 1 -10 2023/07
[Refereed]
高等学校公民科「公共」領土問題学習について : 教科書検定を振り返って : 2021年度 教師教育研究フォーラム 第1回 5月23日—Consideration on the Territorial Issue Study of High School Civic's 「Public」 : Looking Back on the Experience of Textbook Screening System : Teacher Education Research Forum : The 1st Installment in 2021
魚山 秀介 教師教育研究 : 早稲田大学教師教育研究所紀要 / 紀要編集委員会 編 (12) 78 -83 2022/03
2019年度「海外学校教育実地研究」(第2 回目)報告 - イギリス(ダラム、ロンドン)視察 2020 年2 月8 日(土)〜16 日(日) -
魚山, 秀介; 清水, 静海; 中村, 雅子; 蒲地, 啓子; 鈴木, 康仁; 安藤, 拓也; 石川, 真里代; 小松, 千草; 石井, 祐作 帝京大学大学院教職研究科年報 11- 115 -136 2020/07
平成30 年度「海外学校教育実地研究」報告ーオランダ・イギリス 2018 年9 月5 日(水)〜13 日(木)ー
魚山, 秀介; 三石, 初雄; 中村, 理依子; 直井, 仁美; 青山, 直樹; 佐々木, 祐; 坂内, 啓太郎; 冨樫, 幸乃; 須賀, 愛加; 古川, 明恵; 小松崎, 智理; 多田, 将大; 山地, 雄斗; 祐松, 智紀; 柏木, 志保 帝京大学大学院教職研究科年報 10- 135 -165 2019/07
欧州大陸からみた英国EU離脱について
魚山 秀介 歴史地理教育 / 歴史教育者協議会 編 (895) 60 -63 2019/06
地域 日本から世界から(253)EU離脱に揺れるイギリス・ロンドンの状況
魚山 秀介 歴史地理教育 / 歴史教育者協議会 編 (869) 70 -75 2017/09
FD 活動と一体化させた初年次教育についての一考察- 新規必修科目「時事問題演習」I・IIの取り組み -—A Reflection on Training Courses for First-Year Students: New compulsory subject “The Current Topic Exercises I · II " initiatives
魚山, 秀介 帝京大学短期大学紀要 36- 49 -64 2016/02
日韓会談と漁業・竹島問題—特集 日韓条約50年 : 未解決のこと
魚山 秀介 歴史地理教育 / 歴史教育者協議会 編 (835) 28 -33 2015/06
FD活動と一体化させた短大2年次教育についての一考察 : 2014年度・現代ビジネス学科「基礎演習」Ⅰ・Ⅱ実践から—A Reflection on Training Courses for Second-Year Students : Unification with the FD activity
魚山 秀介 帝京大学短期大学紀要 = Bulletin of Teikyo University Junior College (35) 47 -68 2015
消費者市民社会の構築を目指した倫理・道徳教育に関する研究~フェアトレード、渋沢栄一「道徳経済合一説」学習を事例として~
魚山, 秀介 帝京大学大学院教職研究科年報 5- 39 -60 2014/06
FD活動と一体化させた初年次教育についての一考察-2013年度・現代ビジネス学科「ライフデザイン演習」実践から-—A Reflection on Training Courses for First-Year Students:Unification with the FD activity
魚山, 秀介 帝京大学短期大学紀要 34- 49 -64 2014/02
教職大学院における教科専門に関する一考察─実習校の地域教材を活用した中学社会科の授業づくり事例として─
魚山 , 秀介 帝京大学教職大学院年報 4- 61 -75 2013/07
東アジアの領土紛争をどのように捉えるべきか : 総合基礎科目「教育学Ⅰ・Ⅱ」の実践から
魚山 秀介 帝京大学教育学部紀要 = Journal of the Faculty of Education, Teikyo University / 帝京大学教育学部紀要編集委員会 編 (1) 65 -75 2013/03
大学における消費者市民社会の実現を目指した教材開発について-2012年度・教職科目「公民科教育法」の実践を事例として-—Material development which focuses on the view point of the consumer citizenship
魚山 , 秀介 帝京大学短期大学紀要 33- 107 -126 2013/02
日韓共通歴史教材の授業化における成果と課題- 日・韓・在日の高校生への実践を事例として -
魚山 , 秀介 帝京大学文学部教育学科紀要 37- 131 -138 2012/03
竹島・尖閣問題を学校現場でどう教えたらよいのか : 日韓共通教材作成の経験から
魚山 秀介 人間と教育 / 民主教育研究所 編 (76) 110 -113 2012
東京朝鮮高級学校で竹島問題について考える—日本列島と朝鮮半島の交流--実践18
魚山 秀介 歴史地理教育 / 歴史教育者協議会 編 増刊- (777) 114 -118 2011/07
日韓歴史共通教材(近現代史編)作成の試み - 竹島問題を事例として -
魚山 , 秀介 帝京大学文学部教育学科紀要 36- 11 -19 2011/03
地域に開かれた学校づくりのための地域教材作成の試み ─「現代社会」課題学習のためのESD教材作成を事例として─
魚山 , 秀介 帝京大学教職大学院年報 1- 2010/10
社会科教員による「現代社会」課題学習のための地域教材作成--いたばし総合ボランティアセンター「地球市民の形成」事業と連携して
魚山 秀介 日本私学教育研究所紀要 (45) 77 -80 2009/11
社会教育との連携による高等学校「現代社会」及び「総合的な学習の時間」の考察--「フリーター・ニート」の授業を事例として—A study of "contemporary studies" and "period of integrated study" originated from implementation of being in league with adult education: trough lectures on': "permanent part-timer'; NEET" given at an upper secondary school
魚山 秀介 早稲田教育評論 = Waseda review of education 21- (1) 121 -140 2007
高校の授業 国際関係 歴史教科書問題について共に考える--朝鮮高級学校生徒との対話から
魚山 秀介 歴史地理教育 / 歴史教育者協議会 編 (640) 52 -55 2002/06
高校の授業日本史 朝鮮戦争から日米新ガイドラインについて考える
魚山 秀介 歴史地理教育 / 歴史教育者協議会 編 (578) 52 -55 1998/05